バラエティーに関し意見書=BPO検証委
11月17日18時38分配信 時事通信
放送倫理・番組向上機構(BPO)放送倫理検証委員会は17日、視聴者からの苦情や批判が相次ぐ最近のバラエティー番組に関する意見書をまとめ、民放連の広瀬道貞会長に手渡した。意見書では、過去25年間に総務省から警告や厳重注意などを受けた30件余りのうち7割近くが広い意味でのバラエティー番組だったことを指摘。いじめや差別とも受け取れるなどとして、視聴者から「やめてもらいたい」という苦情が寄せられた26例を、民放の局や番組の名前を伏せた形で公表した。その上で、放送基準とは別にバラエティーについての実効的な指針を作ることや、制作者と視聴者が語り合うシンポジウム開催などを提案した。
全てをお堅い内容の番組に…とは言いませんが、不快に感じる番組が多い事は事実。公共放送局としての社会性、番組制作者の倫理感、出演者の知性や教養を感じられる番組が少なく、視聴率とスポンサーの顔色のみを意識し営利主義に走った番組を垂れ流す放送局が多い。
放送形態がアナログからデジタルに変わり、政権が自民党から民主党に変わり、あらゆる情報が鮮明に一般家庭に届くようになった時代、いつまでお馬鹿キャラと笑えないお笑い番組で食い繋ぐつもりなのか。
ハード的な環境は整ってもソフトを充実しない事には、国策として多額の税金を投じてきたデジタル放送環境が、宝の持ち腐れになってしまう気がする。良識ある放送局は、今こそ方針転換を真剣に考えるべき。
知らぬ間に真剣にテレビを見なくなったのは、自分の生活パターンの変化によるものではなく、放送内容の低脳化によるものが大きかったと思い知らされる記事だった。